プロジェクトの調べ方
「自分で調べよう(DYOR)」は暗号資産の世界でよく聞くアドバイスですが、やり方が説明されることはめったにありません。このレッスンでは、それを7つの質問にまとめます。答えられないなら、まだ買う準備はできていません。
1. 何をするものか?
プロジェクトをわかりやすい1文で説明してみましょう。誰が、何のために使うのか?「価格が上がる」しか答えがないなら、調べるべきプロジェクトはありません。
2. 誰が運営しているのか?
経歴を確かめられる、名前の明かされた人がいるか探しましょう。ビットコインの生みの親も正体不明なので、匿名のチームが必ず不誠実だとは限りません。しかし、お金とコードを握る匿名のチームは、非常に大きな信頼を求めています。
3. トークンはどんな仕組みか?
- 今いくつあり、最大はいくつか? レッスン17を参照してください。
- 誰が持っているのか? ブロックエクスプローラーを使えば、どのトークンでも大口保有者がわかります。
- チームや初期の出資者のためにどれだけ確保されていて、いつ売れるようになるのか?
- 誰かが追加で発行できるのか?
ごく少数のアドレスが供給の大半を持っているトークンは、1人の売り手によって暴落することがあります。
4. 利回りはどこから来るのか?
プロジェクトが利回りを払っているなら、誰がなぜ払っているのかを問いましょう。本当の利回りは、実際の利用者が払う手数料や利息から生まれます。新しく作られたトークンや新しい預け入れ者のお金から来ているなら、成長が止まったときに途絶えます。
5. コードは確認されているか?
オープンソースのコードと、独立した会社が公開した監査報告を探しましょう。要約を読み、何が見つかり、それが修正されたかを確認します。監査はリスクを下げますが、保証ではありません。
6. 抜け出せるか?
トークンがどこで取引され、1日にどれだけ取引されているかを確認しましょう。小さな取引所1つにしか上場しておらず出来高も少ないトークンは、買うのは簡単でも売るのは難しいかもしれません。
7. 公式の情報源は何と言っているか?
- 自国の規制当局の警告リストで、そのプロジェクトと販売しているプラットフォームを確認しましょう。
- EUでは、MiCAの規則により、発行者はホワイトペーパーを公開しなければなりません。ESMAは、登録簿に載っているホワイトペーパーはどの当局も審査・承認していないと注意しています。
- 米国では、SECが、SECの承認を受けたという主張に気をつけるよう投資家に警告しています。SECへの届け出は承認ではありません。
ホワイトペーパーは、プロジェクト自身の売り込み資料です。ほかの情報源で確かめられる事実を拾うつもりで読みましょう。
誰の言葉を信じているのか?
暗号資産に関する情報の多くは宣伝です。インフルエンサーは、紹介するものを宣伝するために、お金やトークンで報酬を受け取っていることがよくあります。売るものを持たない情報源をより重視しましょう。コード、ブロックチェーン自体のデータ、規制当局、独立した報道です。
危険信号
- 保証された、あるいは異常に高いリターン
- 期限までに買うよう迫る圧力
- 誰がコントラクトを管理しているのか、はっきりした答えがない
- 他の買い手を勧誘すると報酬がもらえる
- 質問する人への敵意
調べることでリスクは下がりますが、なくなりはしません。よく調べたプロジェクトでも、多くは失敗します。だからこそ、レッスン20ではいくら投じるかを扱います。
監査報告が公開されていれば、プロジェクトのコードは安全だと保証される?
買う前に、プロジェクトが何をするのか、誰が管理しているのか、トークンがどう分配されているのか、利回りがどこから来るのかを知っておきましょう。答えが見つからないなら、それが答えです。
出典
- UK Financial Conduct Authority: Crypto, the basics
- UK Financial Conduct Authority: Crypto investment scams
- European Securities and Markets Authority: Markets in Crypto-Assets Regulation
- US Securities and Exchange Commission: Crypto assets
- US Commodity Futures Trading Commission: Understand the risks of virtual currency trading
- ethereum.org: Block explorers
- CoinMarketCap: Market capitalization methodology
2026年10月8日にこれらの出典と事実を照合済み。
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